サブスクの平均費用はいくら？実際に払っている額

サブスクの「平均費用」はひとつに決まりません。公表されている米国の数字は、月69ドル（ストリーミングのみ、Deloitte 2026年）から月273ドル（21カテゴリ、West Monroe 2021年）まで幅があります。この差は調査同士の対立ではなく定義の違いによるもので、このページでは各数字を対象者数・調査年・実際に測定した内容とともに示します。

Subbyチームより·最終更新 2026年8月12日

結論から言うと

サブスクの「平均費用」はひとつに決まりません。公表されている平均値が、そもそも同じものを測っていないからです。米国でもっとも引用される総額は月219ドル（C+R Research、2022年）と月273ドル（West Monroe、2021年）で、どちらも娯楽だけでなく全カテゴリのサブスクを合算しています。最新の数字である月69ドル（Deloitte Digital Media Trends、2026年）がはるかに小さいのは、対象を動画ストリーミングのみ、しかも世帯単位に絞っているからです。

この差は調査同士が矛盾しているわけではなく、定義の違いが生む結果です。このページの狙いもそこにあります。以下では、公表された数字ひとつひとつについて、対象者数・調査年・実際に何を測定したのかを示しました。自分の疑問に合った数字を選んで引用してください。

公表されている平均値を並べて比較

上記の数字はすべて発表元がそのまま公表した値で、測定された年を添えています。数字同士の比較は当サイトによるものです。

数字が食い違う理由

何を「サブスク」に数えるか

West Monroeは21カテゴリにわたって質問した。Deloitteの69ドルは動画ストリーミングのみを対象としている。カテゴリ数が多い調査ほど、人々の行動そのものが変わらなくても平均値は大きくなる。合計額を引用する前に、対象カテゴリの一覧を確認してほしい。

質問して聞き出したか、自由回答か

C+Rの2つの数字は、同じ調査の同じ回答者から得られたものだ。見積もりを尋ねると86ドルと答え、カテゴリを一つずつ確認しながら足し合わせると219ドルになった（C+R Research、2022年）。手法をひとつ変えただけで133ドルの差が出たことになる。「実際に使っている金額」と「使っていると本人が思っている金額」はまったく別の問いであり、多くの見出しはこの2つを気づかないうちに混同している。

個人単位か、世帯単位か

Deloitteの69ドルは平均4サービスを対象とした世帯単位の数字だ（Deloitte、2026年）。C+Rの219ドルは消費者一人あたりの数字である。同じ屋根の下に大人が2人いれば、どちらも特に多いわけではなくても世帯単位の数字は倍になりうる。個人単位の合計と世帯単位の合計を、片方がもう一方を否定するかのように比べてはいけない。

金額か、発生率か

51％（Bankrate/YouGov、2022年）と48％（CableTV.com、2025年）は金額ではなく人の割合を示す数字だ。問題がどれだけ「よくあること」かを表しているのであって、いくらかかるかを表しているわけではない。発生率と平均額を一つの文の中で混ぜて語るのは、サブスク統計でもっともよくある誤りである。

調査がどれだけ古いか

最も大きい2つの総額は2021年と2022年に実施されたもので、米国の主要7サービスが2025年10月から2026年6月にかけて実施した値上げより前の数字だ（値上げの一覧はストリーミング値上げトラッカーで追跡している）。これは出典自体の見解ではなく当サイトの解釈だが、2023年より前の総額は現在の値ではなく下限の目安として扱うべきであり、埋め合わせのために公表された数字を勝手に割り増しすべきでもない。引用する際は、発表当時の年とともにそのままの数字を使ってほしい。

ほぼ全員が自分の合計額を少なく見積もる理由

• 74％が毎月の定期支払いは忘れやすいと回答し、72％がサブスクを自動支払いのままにしている（C+R Research、2022年）。自動支払いは、本来なら気づくきっかけになるはずの瞬間そのものを奪ってしまう。
• 42％が、すでに使わなくなったものにまだ料金を払い続けていたと認めている（C+R Research、2022年）。
• 66％が自分の支出を月200ドル以上少なく見積もっていた。2018年の24％から増加している（West Monroe、2021年）。
• 60％が少なくとも1件の定期支払いを忘れた経験があり、実際に解約するまで平均で約3か月かかった（Chase / OnePoll、2021年）。
• 22％の米国世帯が、あるストリーミングサービスを解約したのち6か月以内に同じサービスへ再契約している（Deloitte、2026年）。3月に見直したリストは、9月にはもう同じリストではない。
• 消費者の73％が、エンタメ系サービスの値上げに不満を感じている（Deloitte、2026年）——つまり、何も追加していなくても、去年計算した合計額はもうおそらく間違っている。

これはどれも誰かがだらしないという話ではない。毎月引き落とされる少額の料金は、明細を突き合わせないカードの上では、見えなくなるようにできている。忘れてしまうのは仕組みが生む当然の結果であって、個人の失敗ではない。

自分の数字を計算しよう——どんな調査よりも役に立つ

このページの数字はすべて、見知らぬ他人のサンプルを説明しているにすぎない。自分自身の数字を出すには10分ほどかかるが、実際の判断を変えられるのはその数字だけだ。

1. PayPalを含め、すべてのカードと決済口座について過去3か月分の明細を用意する。3か月分あれば、1か月分だけでは見落とす四半期・年払いの請求もつかまえられる。（銀行明細からサブスクを見つける方法）
2. 2つのアプリストアのリストは別々に確認する——明細上では合算された1件として表示されるため、内訳はストア内にしかない：iPhoneの設定とGoogle Play。
3. どちらにも出てこないものを追加する：ジム、保険、レンタル収納、専門職団体の会費など、直接請求されるものすべて。
4. すべてを年額に換算（月払いは×12、週払いは×52）して合計する。それが自分の数字だ。計算が面倒なら、サブスク料金計算ツールが代わりに計算してくれる。
5. 60日間開いていないものに印をつけて一つずつ判断し、90日後にもう一度確認する——価格は変わるし、解約したサービスが復活することもある。サブスク見直しチェックリストは、これを繰り返し行うための手順だ。

この数字を引用する場合

このページの数字を引用する場合は、当サイトではなく元の調査を出典として示してほしい——出典はすべて下記にリンクしている。各数字は発表元が公表したとおりに掲載し、3年以上前のものには必ず年を明記し、リンクは四半期ごとに再確認している。最終確認日：2026年8月12日。